省エネ先進国と言われる日本だが、06年度の家庭のＣＯ2排出量は 90年度比30.4％も増えている。 個別の家電製品の省エネ性能は向上しているが、世帯数の増加や 家電の大型化・多様化が合計のエネルギー消費量を押上げる。
坂本雄三教授（東京大）は「家庭で削りしろがあるのは給湯と暖房」という。 家庭のエネルギー消費の28％を給湯、25％を暖房が占める。 給湯では、燃料電池を使ったコージェネレーションシステムや ヒートポンプ式の給湯器が期待されている。 また、住宅の断熱性を高めて人間や家電製品から出る熱を家の中に 閉じ込めれば、暖房の使用を大幅に減らせる。 日本の全住宅で断熱用の内窓を1枚追加すれば、3500万トンの CO2削減効果が見込める。 これは日本全体の排出量の3％にも相当する。 壁の断熱材には木質繊維のセルロースファイバーが吸水性にも優れ 今後の普及が期待される。（2007/12/2　日本経済新聞より）